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自宅を賃貸にした場合の減価償却方法を勉強中。

昨年自宅を賃貸に出したことにより、確定申告するべく色々と勉強しているのですが、その計算方法で頭悩ませてます。単に賃貸物件を購入したケースよりもさらに複雑なのです。

よりどころとすべき国税庁HPはとにかく分かりにくい。
税に馴染んでない人がこれを読んで理解できる人が果たしてどれだけいるのでしょうか
とはいいつつ、大筋はこのページの説明に従えばいいのでしょう。
No.2108 中古資産を非業務用から業務用に転用した場合の減価償却費(国税庁HP)

それによると「自宅で使っていた期間は旧定額法に準じて減価償却せよ」、とありますが、いざ国税庁の旧定額法のページを読むと平成19年3月31日以前に取得した場合とある(私は平成23年物件購入)ので、やや違和感。
No.2105 旧定額法と旧定率法による減価償却(平成19年3月31日以前に取得した場合)(国税庁HP)

また取得価格についての計算方法では、
登録免許税なども参入するという本もあれば、しないという真逆の解説をしている本もありました。

税制がグレーゾーンが多い過ぎることが混乱を来してるのでしょう。

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